メモだけでなく加害者本人の言動によってパワハラを裏付けることが可能になるからです。
また、同じ現場にいた人に証言をしてもらうことも大切です。
パワハラを受けていたのを見ていたという人の証言も加害者の言動の裏付けになります。
被害を受けて心身に異常をきたした場合には診断書も重要な証拠となると言えるでしょう。
こういった証拠を集めることで、社内の相談窓口や社外の労働相談窓口を利用することになります。
それで労働環境が改善すればいいのですが、問題解決が望めないようならば訴訟を起こすことも考えなければいけません。
その場合は、どのような被害を受けているかも重要な要素となります。
それによって慰謝料請求をするのか
名誉毀損などで刑事告訴をするのかが決まるからです。
